日本の化粧品業界は、メーカーが直接販売網を持ち契約小売店に販売する「制度品」、販売網を持たないメーカーが卸商社を通して商品を流通させる「一般品」、訪問販売や通信販売などの「無店舗販売」、理美容、エステサロン等の「業務用品」におおまかに分類されます。

制度品

「制度品」の多くは、大手のメーカーが百貨店、化粧品専門店などに販売スペースを占有し、消費者の美容相談に乗る美容部員を置いて、自社製品を専門的に扱うスタイルが多く見受けられ、化粧品流通のおよそ3割を占めています。
昨今では消費者の化粧品に対する知識の向上や生活スタイルの変化に伴って購買の選択肢が広がったことにより、そのシェアは低くなる傾向にあります。

一般品

「一般品」は、卸商社がメーカーから商品を仕入れて小売店に販売するほかの業界にもよく見られるスタイルであり、こちらも化粧品流通のおよそ3割を占めています。
バラエティショップやドラッグストア、量販店といった多様な販売形態の台頭により、これまで「制度品」と呼ばれてきたメーカーも新たに系列販売商社を立ち上げ、「一般品」流通を行ってきています。
IDAグループは卸商社として、この流通の中核ともいえる役割を担っていますが、ただ商品を流すだけではなく、クロスマーチャンダイジング提案など、付加価値の高い独自の提案を行うことで、販売店から信頼をいただいています。

無店舗販売

化粧品流通の特徴的な形態であった訪問販売は、在宅主婦が少なくなっている時代の変化に伴い少なくなってきている一方で、通信販売が社会に定着したことによって「無店舗販売」はやや増加傾向にあります。とりわけネット販売の伸びは著しく、この分野のシェアを押し上げる一因になっています。
IDAグループでも、ネット販売に取り組み、新しい販売チャネルの開拓をしています。

その他の取り組み

IDAグループでは上記のみにとどまらず、化粧品の周辺グッズともいえる装粧品の分野や、海外メーカーの商品を発掘し、輸入・販売を行うなど、さまざまな取り組みにチャレンジしています。